ものづくりコラム 設計、生産管理、原価管理などものづくりに関するトピックを毎月お届けします。

過去のアーカイブ

生産指示とは一般的に生産計画において確定した製造ロットを順次製造現場に生産依頼されることです。生産指示の方法は企業、業種により様々であり生産計画がなく、受注情報よりそのまま指示を作成することもあります。また、生産指示には顧客からの受注情報のみでなく、販売予測により先行手配するものもあります。

製造業では生産拠点を複数もち、製品種別、顧客の地域性等により生産場所を決定している企業が数多くあります。このように生産工場が複数存在する企業における生産管理システムはどのようにしているかについて考えてみます。

製造業では何らかの生産管理システムが導入されて業務を運用しており、ほとんどの企業がコンピュータシステムに依存した仕組みとなっております。生産管理 における生産計画、材料手配、製造、出荷等の各業務は受注処理により登録された受注情報に基づいて処理されています。不整合な情報、間違った情報が受注情 報として受付された場合には生産管理全般において機能障害を引き起こし、生産活動ができなくなります。

機械、電機、電子機器等の組立系企業では部品表に基づいて原材料・部品の調達手配、製造指示等が行われており、部品表管理は重要な機能となっております。業務を効率的に行う上での部品表の管理、利用についていくつかの考慮点をご紹介いたします。

製造業におきましては、それぞれの企業に適した生産管理システムの構築は不可欠です。 今回から10回にわたって、下記テーマでそのポイントを説明いたします。よりよい生産管理システム構築に少しでもお役にたてればと思います。

世界的な不況の中で急激な需要の下落、価値観の多様化、製品ライフサイクルの短縮化、競争の激化、顧客ニーズの変化等の厳しい経営環境が続いています。そのような環境の中でも収益を上げ、永続的な発展を持続するために、いかにすべきかが大きな課題です。

金融危機の発生により、世界経済が減速している影響を受け、我が国の景気も急速に悪化し、さらには国際会計基準(IFRS)の採用等にも対処しなければならない状況です。製造業においても経営者の方々は企業の会計システムを再度、見直す必要があるのではないでしょうか。

原価管理システム構築のポイントの説明は今回の第4回で終了です。第4回はコストダウンに関するシステム構築への取り込みやフォローについて説明します。

第1回目では、企業における管理サイクル(P→D→C→A)および予算管理(予算編成)システムの課題〜解決策、更には予算編成システムの前提条件を述べてきました。第2回目では、予算編成スケジュールの短縮について、システム面からの変革ポイントを説明しました。今回の第3回目は、月次決算における原価管理システムについて、システム面の変革ポイントを説明します。

前回の第1回目は、企業における管理サイクル(P→D→C→A)および予算管理(予算編成)システムの課題〜解決策、更には予算編成システムの前提条件を述べてきました。その中で、予算編成スケジュールの短縮についても若干の説明をしました。今回の第2回目は、本書の主旨であるシステム面の変革ポイントについて説明します。

製造業、輸送(物流)業、サービス業etcに限らず、予算編成作業を実施し会計期間内での予想収益状況を把握しているのは、仕組みの大小にかかわらずほとんどの企業が実施しています。

セル生産、屋台生産といった言葉を読者の方も聞かれたことがあるでしょう。セル生産(屋台生産)とは、一人ないし数人の作業者がひとつの製品作り上げる自己完結性の高い作業の方法です。従来のコンベアを主体とした作業方法に比べて生産量の変動や仕掛り量の削減に効果があるといわれています。このような具体的な作業方法が話題に上るということは、従来の作業方法では多品種少量生産に十分に対応できず、より効率的な新たな方法を模索していることにほかなりません。

このものづくりコラムも、「製造拠点の海外進出による製造形態の変化」、「トレーサビリティの強化」、「海外拠点の見える化」と回を重ねてきました。今回 は、いよいよ製造業の根幹に当たるものづくりの中核をなす設計部門について、お話してみたいと思います。まず始めに、あらためて「設計とは何だろうか?」 から考えていきます。

2008年10月01日

海外拠点の見える化

今回は、海外で製造を行っている会社を例に、“海外拠点の見える化”について考えてみます。製造業における海外進出は、大き く販売拠点と製造拠点に分けられます。販売機能のみの拠点は多くあり、工場などの製造拠点を増えつつありますが、昨今では製造に加えて、受注や販売などの 機能を併せ持つことが増えてきました。そのため、「見える化」がますます複雑になってきています。

前回製造業における「トレーサビリティ」のポイントについてご説明しましたが、それに基づいた製造業の業務イメージを整理しますと、図.5のようになります。設計から出荷にいたる各業務プロセスにおいて、使用される「現物」や生み出される「現物」と生成される「情報」がきちんと管理され、紐つけられている仕組みが維持されていることが重要となります。

工業製品の「トレーサビリティ」(製品トレーサビリティ)の歴史は古く、例えば戦前の日本で生まれた製番/号機管理などは「トレーサビリティ」の概念を持 つものといえます。製造業では不良品・故障の原因追究などの品質管理、リコール対応などの安全管理といった目的で、製品や部品の個別管理への努力が行われ てきました。

「トレーサビリティ」という言葉で、皆さんは何を思われるでしょうか? この言葉を有名にしたのは、BSE(牛海綿状脳症)問題への対応として、2003年農林水産省が導入した「牛肉のトレーサビリティ」です。これを契機に、産地・流通経路といった食に対する消費者の安心・安全の関心は非常に高いものになっています。

まずは以下の加工組立型企業での製造形態について解説します。下の図は、生産管理の解説本などで見かけられることも多い製造形態の4つのタイプについてまとめたものです。各製造形態は扱う製品の特性とお客様へ納入するリードタイムによって決まります。

ものづくりコラムでは、今、製造業のお客様が直面している課題と取組みについて連載していきます。私共はシステムインテグレーターの立場からお客様とともに課題の解決に取組んでおり、その事例をお話することで、それぞれのお客様が課題に取組む際のヒントになればと思います。

ITの可能性が満載のメルマガを、お客様への想いと共にお届けします!

Kobelco Systems Letter を購読
連載・コラムトップ