ものづくりコラム 設計、生産管理、原価管理などものづくりに関するトピックを毎月お届けします。

2023年

プロジェクトでは目指すべき目標が設定され、関係者によって共通に理解されていることが不可欠です。しかし基幹システム刷新や全社デジタル化推進のプロジェクトでは主要目的の一つである“全社データ活用”に対して、その目標が明確に示されていないケースをよく見かけます。今回はデータ活用の目標とする評価指標、KPIの具体例を考察します。

コンピューター導入草創期より、いち早く対応してきた会計領域ですが、日々の業務を始めとしてその多忙さは変わらず、税率の変更、電子帳簿保存法やインボイス制度など制度改正に対応することで精一杯の状況です。守りに徹している会計部門を攻めに転じさせ、自社の競争優位性の実現に貢献するために必要な変革について考察します。

多くの企業において人事課題は増加しており、少子高齢化、ジョブ型雇用、ワークスタイル多様化などが挙げられ、データ活用は新たな人材マネジメントの鍵となります。そこで、今回は人事データの活用のあり方について考察します。会計・製造データの活用との共通点や差異についても見ていきます。

過去2回とも約10~15年で終焉したAIブーム。3回目となる今回は、昨年末の公開から僅か2か月で1億を超えるユーザーを獲得したChatGPTを始めとする生成AIの勢いを駆って、AI導入がますます進み一気に普及していくのでしょうか?今起こっている第3次AIブームの今後の見通しについて考察します。

DXに欠かせないデータ活用ですが、取り組む企業の割合や、課題への対応に大きな進展が見られず、全社横断的な活用に向けてはまだ踊り場の状態にあるようです。全社データ活用の成功には、ソフト面、ハード面において8つの要因があると考えられます。自社としての目指すゴールイメージと、その実現ステップを描き、整備すべきものを考察してみます。

生成AIの利用は製造業において多様な用途があります。製造現場では、最新の進捗状況や在庫数、納期回答などの情報の把握、操作ガイドや技能継承にも活用できます。また調達業務ではサプライチェーンのリスク管理や代替サプライヤー探索に、マーケティングや営業部門ではビッグデータの事前学習による調査や企画の支援に役立ちます。製造業において生成AIを活用する方法を考察します。

近年、海外での生産や販売拠点展開により、海外ビジネスの重要性が増しています。この動向に伴い、海外拠点のセキュリティ確保は急務です。サイバー攻撃者はセキュリティの脆弱な拠点を通じて全体への侵入を狙う傾向があり、セキュリティレベルのバラつきは、ビジネスの継続性や信頼性に悪影響を与えるリスクとなるでしょう。

CSF(Cyber Security Framework)は、米国国立標準技術研究所(NIST)が政府や民間の意見を集めて作成したサイバーセキュリティ対策の代表的フレームワークでありサイバー攻撃の対策指針は、コロナ禍対策と照らし合わせると参考になる部分が多くあります。新型コロナウィルスに翻弄された私たちの今までの経験や教訓をセキュリティ対策にも活かすべきではないでしょうか。

近年、どのような企業も日々サイバー攻撃を受けている状況にあります。特に製造業ではDXの進展に伴い、社外とインターネットで接続する膨大な数の工場内のIoT機器を管理することが難しくなってきています。攻撃者はセキュリティレベルの低い企業に照準を定めて侵入し、そこを踏み台としてサプライチェーン全体に被害を拡大させていきます。今やサイバー・セキュリティ対策はDX推進に欠かせないビジネス条件と言えます。

2018年のDXレポートで「2025年の崖」と論じられてから早くも5年が経ちましたが、自社のDXを実感できている企業は未だに2~3割程度です。DXが進まない分析結果の一つに、DX進捗とデータ活用の相関関係があります。成功している企業ほど、組織横断的にデータ活用できる環境を有し、現場で利用していることが分かっています。そこにに「DXリスタート」の鍵があるようです。

これからはDX!と叫ばれ出してから、ほぼ4年が経ちました。そのときGAFA、IoT家電、PredixなどをDX先進事例として本コラムで取り上げました。今回は、製造業の視点から、現在どのような成果があがっているのか比較し考察します。同じ業種の成功事例ほど役に立つものはなく、更なるDX推進の参考にしたいところです。

PBR(株価純資産倍率)は、日本企業の平均が1倍に対し、欧米では2~3倍となっています。投資家から見て企業価値の高い企業はPBRも高くなる傾向にあり、将来まで継続して稼ぐ力に対する期待で形作られます。ブランド、人材、ノウハウなどの目に見えない無形資産による創出力を測る指標とも言え、企業価値を高めていくために日本の製造業がすべきことを考察します。

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