ものづくりコラム 設計、生産管理、原価管理などものづくりに関するトピックを毎月お届けします。

2022年

近年、省庁、大手企業のシステムのクラウド移行事例が出てきています。今後クラウド実用化が一気に加速していき、やがてはクラウド・バイ・デフォルト(原則クラウド)に向かっていくと予想します。クラウド実用化にあたり、新たな問題について考察します。

デジタル化の巧拙が企業の収益力や競争力に大きく影響を与えるようになった昨今、企業におけるIT部門の役割を見直し、そして組織を構成するIT人材のマネジメントがますます々重要になってきています。今回はIT部門のIT人材マネジメントについて考察します。

会計業務は、商用の汎用コンピュータが登場した1960年代、そしてERPが登場した2000年から先行してシステム化対象となりました。真っ先にDX化が始まったにもかかわらず業務の属人化や、帳票類のペーパーレス化が進まないなど課題も多く、会計領域のDXは後回しとなっています。来年度から施行される改正電子帳簿保存法やインボイス制度を機に大きく動き出すことに期待します。

製造業ではIT部門がDX推進の主導を期待されています。しかしDXに欠かせないSOE、SOIといったシステムを苦手としていることや、欧米に比べITベンダーに依存する割合が大きいことなど多くの課題があります。一方、部門横断で業務を見て、データを全社的に活用できる適切なマネジメントが可能なのはIT部門以外にありません。活動領域を大幅に変更し、IT人材も質的転換が求められます。

今回は、デジタル人材の育成を進める際の3つのポイントについて論じます。最初のポイントは対象とすべきデジタル人材です。デジタル技術と業務知識を兼ね備えたコアとなるハイエンド層から、エントリーにカテゴライズされる基礎的なスキルを持つ人まで、社内全体を底上げする必要があります。社内慣行や組織文化、人の考え方を変えていくことが不可欠であり全社員のデジタル人材化が求められます。

見える化という言葉は約20年前にトヨタ自動車が発表した「生産保全活動の実態の見える化」に登場した用語であり、日本の製造業にとって長年の重要課題となってきました。スマートファクトリーのベースとなるのも見える化であり、今回は古くて新しいテーマである「DX時代のスマートな見える化」について考察します。

DXを活用し、高い生産性、高品質・高付加価値なものづくりの現場をつくることは製造業にとって必須であり、製造業のDX≒スマートファクトリーといっても過言ではありません。しかしなかなか進まない、成果が出ないといった課題を抱える企業が多いようです。今回はスマートファクトリー化が成果につながらない理由、そしてその具体的な解決策となるロードマップ立案について考察します。

日本が掲げる脱酸素に向けた、2050年カーボンニュートラル達成まで猶予はありません。排出炭素への課税や排出枠取引をおこなうためのカーボンプライシングについても、来年度からの導入が検討されています。法的規制も加わることで、各企業は対策を迫られますが、目標達成の需要な鍵となる脱炭素を支援するテクノロジーについてご紹介します。

職能型と職務型の2つの雇用の違いを一言で表すと、「就社」、「就職」ですが、昨今のDXやコロナ禍を契機に、日本企業の職務型への関心が高まり、具体的な人事制度のシフトも進みだしています。職能型から職務型への転換には多くの認識すべき課題があり、特に職務型の制度設計は必要不可欠です。先行企業の転換事例は、比較的多くあります。待ったなしの状況において対応すべき時がきています。

DXが進まない最大の理由はデジタル人材不足にあると答えた日本企業は、米国の約2倍と突出した数値が発表されました。人材不足を理由に、安易に思考停止してはいませんか?今回は、社内人材の育成によりデジタル人材を確保する方法や、日本企業と米独企業との違いを基にデジタル化推進のポイントとなる人材確保について考察します。

かつて日本は経済大国といわれましたが、昨今国内のGDPや企業の時価総額を見ると、残念ながら以前に比て存在感は低下しています。海外に後れた理由はいくつかありそうです。かつてiモードいう優れた携帯電話サービスがありながら、ガラケーと呼ばれるに至った例をもとに、日本企業のイノベーションプロセスについて考察します。

再教育や学び直しと訳される「リスキリング」ですが、デジタル化推進と相まって「現在保有しているより大幅に高いスキルレベルの獲得」という意味を含めて使われています。既存の仕事が急速に減っていく一方、新たな仕事が加速的に生まれると予測される昨今、コンピュータのソフトが定期的にアップデートするように人のスキルも同様でしょう。年初の今回は学びについて考察します。

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