ものづくりコラム 設計、生産管理、原価管理などものづくりに関するトピックを毎月お届けします。

2018年

日本において第4次産業革命が注目されてから、既に3~4年が経ちました。金融ではフィンテック、流通ではオムニチャネル、医療ではデジタルヘルスなど今やあらゆる業界においてデジタル化が進んでいます。今回は、日本の現在の取組について、着々と成果を上げている諸外国の対応や戦略と比較し、考察してみます。

“Digitize or die”マーケティングで著名なコトラー教授の言葉です。企業に「デジタル化するか、死ぬか」と迫るものであり、デジタル化の波が想定以上に早く押し寄せる状況に、警鐘を鳴らしています。デジタル化への取り組みを比較的早い段階から進めてきた金融業界と対比すると、製造業の現状はどのようになっているのでしょうか。推進のヒントを探ります。

デジタル化は単なる流行りの言葉に留まらず、生活のなかで既になくてはならないものとなっています。しかし、この「デジタル化」という言葉に腹落ちしている人ばかりではありません。実際のところ、戸惑っている人は多いのではないでしょうか。今回より「デジタル化とものづくり」を視点とした連載のスタートです。

今後EV市場を牽引するためには、日本のものづくりの領域で弱かった国際標準の設計が有効です。この規格で支配するプラットフォームビジネスへの期待が高まっています。

自動車を構成する素材のうち断トツに大きな重量を占めるのが鉄です。EVの車体の軽量化がより一層求められるなか、鉄の代替素材として期待されているのが炭素繊維です。日本生まれのこの素材を実用化にむけて開発し、各メーカーは自動車産業の深層へ参入することで、ビジネスの優位性を獲得しようとしています。

これまでも自動車メーカーはセダンやSUV、ミニバン、トラックといった多くのタイプや、軽から大型といったサイズなどの様々な車種を開発・製造してきました。これからはEVや燃料電池車など異なる動力源の車種が一気に増えてくるため、自動車メーカーにとって、新たに投じる開発費は大きな負担となります。今回はこれを打開する2つのコスト抑制策を見ていきます。

日本の自動車産業における「系列」は、競争力の源となってきました。安全性が厳しく求められる自動車の安定供給には合理的な制度だと言えます。しかしEVの登場により、上層に位置する自動車メーカーと下層のサプライヤーというピラミッド構造は、大きな変革を迎えていると言えます。

自動車がエンジン車からEVにシフトしていくと、それにともない部品構成も、大きく様変わりします。エンジンはメーカー各社がその性能を競ってきた中核部品であり、競争力の源泉でした。その自動車の代名詞ともいうべきエンジンが、EVでは不要となってしまいます。自動車部品市場でもゲームチェンジが起ころうとしています。

これまで産業界では様々なゲームチェンジが起こってきました。今回は、すでに顕在化しつつある3つのシナリオを見つつ、その潮流に飲み込まれることなく、自社が勝ち組となるためのシナリオはどのようなものかを問います。

世界の自動車メーカーは、電気自動車(EV)化へ向けて大きく舵を切り始めました。その潮流は想定以上に加速していくかもしれません。環境問題や各国の思惑、メーカーの方針などに目を向けると、なぜ変化は起こるのか、その背景や理由が見えてきます。日本のものづくり企業はどのように対応すべきでしょうか。

車はガソリンエンジン車から電気自動車(EV)へと大変換し、工業品から電化製品となった車の産業構造は劇的に変化するでしょう。その未来予測をマイケル・E・ポーター教授の業界分析フレーム「5-Forces」を使って描いてみることにします。

この3年間の日刊工業新聞の記事をもとに、ものづくり分野で話題となったキーワードをピックアップ。その出現頻度の移り変わりは、何を表しているのでしょうか。日本の製造業が意識すべきものづくりの潮流とは?現況分析から、今後の動向までを考察します。

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