ものづくりコラム 設計、生産管理、原価管理などものづくりに関するトピックを毎月お届けします。

2020年

最終回は製造現場でのデータ収集に、汎用タブレットやスマートフォンを活用する方法についてお話しします。

コロナ禍はCO2の対前年削減目標8%を初めて達成可能な状況を作り、各国は一気に脱炭素社会に舵を切らざるを得なくなりました。傷ついた経済を復興に導くエンジンとして、今まで積極的に動いてこなかった国も環境配慮の施策を打ち出す中、世界の脱ガソリン車の動きは加速し、自動車産業の対応が問われています。

製造現場での人や物の動きをIoTで測る方法として、ビーコン・RFIDの活用があります。原材料、中間製品、製品が整然と流れ、現場の作業員の方も設備を見回り、段取り、段替え、調整と忙しく動かれています。このように時々刻々移動するものや人の動きを、ビーコン・RFIDで測る活用事例と利用上の注意点についてご紹介します。

2004年にDX(Digital Transformation)の概念が定義され久しいですが、コロナ禍によりリモートワークや脱ハンコが当たり前となった現在、自社を存続させるためにもDXを推進する必要性が加速しています。しかしその進行状況はあまり芳しくないようです。なぜなのでしょうか?3つの理由をあげ考察します。

工作機械のIoT化により、工作機械の加工条件設定や加工状態実績をコンピュータシステムに取り込むこともできるようになってきました。取り込んだデータを用いた工作機械の設備稼働率の向上例や、故障予兆の検知、予防保全での活用について触れたいと思います。

基幹という言葉には「主要部分、物事を成り立たせる一番のおおもと」という意味があります。製造業においては、その言葉の通り「基幹システムは企業の基幹業務を担っているので、当然最も重要なシステムである」との先入観があるようです。しかし必ずしも最重要システムとは言えません。また、システムを刷新しさえすれば競争力を高められるという期待感も問題です。この2つの思い込みを見直すべき時期にきています。

IoTを活用し産業機械(PLC)からデータを収集・蓄積・可視化するとどのようなことができるようになるのでしょうか。デジタルトランスフォーメーション(DX)も見据え、故障予知保全、最適運転支援、大規模な生産工場といったいくつかのIoT活用事例をご紹介します。

2020年09月01日

5Gで製造業を活性化

国家間の覇権争いの様相すらある5Gはデジタル化を牽引する有望テクノロジーの一つとして注目されています。製造業において、5Gテクノロジーは4Gに比べどのような効能をもたらすのでしょうか?ものづくりの観点から考察します。

IoTは、製造業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現するための現場のデータを収集する手段です。生産性指標を測りたい時、IoTを活用すれば、何ができるのか? 設備総合効率、生産稼働率を例に紹介します。

Withコロナ下では、在宅勤務による出勤率の調整を適宜行っていくことが必要ですが、残念ながら実態調査では総じて低い実績比率となっています。在宅勤務すべきだったのに出社を余儀なくされた理由の上位に上がる「紙の書類に関わる仕事」の存在があるためだと考えられます。そこで紙問題への解決を阻む3つの要因を考えてみます。

ものづくりコラムに新しくIoTについてのコラムを連載します。皆様の疑問、お悩み事、進め方、技術紹介、活用事例について、数回に分けてご紹介してまいります。第1回目となる今回は、IoTの生い立ちと製造業でのIoTの活用について解説します。

多くの企業が否応なく突入した在宅勤務も約3-4か月経ちました。在宅勤務は通勤から解放され、時間と体力がセーブできる大きなメリットがあります。一方で、課題も顕在化しています。今回は製造業の職種別の在宅勤務率も交えその実態について考察してみます。

コロナ禍は世の中をデジタル化へと推し進めるチャンスであり、製造業においても、これまで机上にとどまっていたPoCなどを展開すべき絶好の機会です。感染リスクから従業員をを守ることを前提とし「Withコロナ」対策から「Afterコロナ」への備えとして製造業が為すべきことを、勤務形態の配慮、職場の衛生環境、サプライチェーン確保の3つの観点から見ていきます。

以前、製造業ではサプライチェーンに比べ、エンジニアリングチェーンのデジタル化が遅れていると述べました。大きなポテンシャルを持つエンジニアリングチェーンのデジタル化について、それを推進していく具体的な方法について見ていきたいと思います。

かつては増え続けていた日本のマイカー保有台数はここ10年横ばい状態です。理由は保有コストですが、移動手段として利便性の高いマイカー保有とのジレンマを抱えています。これを解消するサービスがカーシェアリングです。移動サービスはさらにMaaSへと進化し新たな産業構造構築の引き金となります。

自動車業界で起こっている「CASE」という4つの大きな変革は、既存産業界の構造にどのような影響を及ぼすのでしょうか。CASEの本格化には、ある程度の段階があると推察します。現在を第1段階目として10年程度未来のシナリオを描いてみることにします。

自動車にまつわる代表的な4つの変革「C-コネクティッド、A-自動運転、S-シェアリング&サービス、E-電動化」を総称し、CASEという言葉がトレンドになっています。それぞれの関係性を俯瞰的にみて日本の自動車メーカーに迫りくる変革の波について考察します。

昨年末の臨時国会で、企業にデジタル技術の活用を促す「改正情報処理促進法」が可決、成立しました。この中で注目すべきは、第3者が認定する「DX格付」です。
デジタル化取組み状況の可視化など、自社のデジタル化促進に大いにメリットをもたらすものと期待できる「DX格付」について見ていきたいと思います。

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